例えば、 耐え難い肉体的苦痛があったり、死期が確実に迫っているような場合は、延命治療の中止ができますが、そこには意思表示が必要になります。
そして、肉体的苦痛を除去するための緩和措置を尽くし、他に代替手段がないなどの場合も、延命治療は中止できます。
患者本人に意思能力がない場合などは、延命治療をするかどうかは、家族に委ねるのがベストです。
今後は、積極的に意思表示カードの案を具体的に進めていって、延命治療の問題を少しでも軽くすべきです。
家族が延命治療の意思決定をするのは、家族は、本人の意思表示を一番、よく知っているからです。
延命治療は、全国の調査でも、希望しない人がなんと8割に達していて、これは意外な結果と言わざるを得ません。
男女共に、病気が治る見込みがなくて死期が迫っている場合は、ほとんどの人が延命治療を希望していないので、意志表示カードは全国的に普及すべきでしょう。
いずれらにせよ、治る見込みがない延命治療を続けるくらいなら、自らの意思表示で、延命治療を断つほうがいいかもしれません。
そして、意思表示カードと共に、延命治療の実施については、家族に委ねるという方針も押し進めていくべきでしょう。
いずれにせよ、延命治療をしない場合は、生命の短縮を承諾するという、患者の意思表示が求められます。
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